不倫の悩みを聞いて！ 無料で浮気調査の相談に乗ってもらう方法

家族・親戚

浮気の相談相手として、まず思い浮かぶのが母親や姉など、自分の身内です。身内であれば、気兼ねなく相談できますし、自分の味方をしてくれるはずです。また、パートナーとも顔を合わせていますので、その性格がわかり、適切なアドバイスをしてくれる可能性があります。さらに、身内の問題ですのでむやみに他言することもありませんし、子どもの将来のことも含めて親身になって考えてくれるでしょう。

ただ、相談相手が身内であるということに甘えて、つい自分に都合の悪い話は伏せてしまうこともあり、そうなると、客観的な判断ができなくなります。パートナーにも話を聞いてみたら、両者に非があることがわかり、非難合戦になったというケースもあります。また、娘の話に逆上した自分の親が、夫の実家に怒鳴り込んだりすると大ごとになり、夫婦関係が修復できなくなってしまう場合もありますので、相談する身内の性格なども考慮した上で判断しなければなりません。

友人

次に相談相手として考えられるのが、信頼できる友人です。親しい間柄なら、パートナーの浮気が確実でない場合でも相談相手になってくれますし、ただ話を聞いてもらうだけで心が楽になることもあるでしょう。しかし、友人の性格をよく考えた上で相談することが大事です。よほど口が堅い人でないと、「ここだけの話」がいつの間にか周りに漏れてしまうことがありますし、感情的にならずに冷静に物事を判断できる人でないと、自分が望んでいないおせっかいを始めて、問題がこじれてしまうことにもなりかねません。

また、友人は話し相手にはなってくれますが、それ以上のことは期待できません。パートナーのことをよく知らない友人であれば、的確なアドバイスができないでしょうし、見当違いのアドバイスに従った結果、夫婦関係がさらに悪化することもあり得ます。友人は法律の専門家でもありませんから、離婚や慰謝料のことなども知りたいなら、専門家に相談した方がいいでしょう。

浮気・離婚相談のNPO法人

無料の相談窓口としては、浮気・離婚問題専門の相談機関のNPO法人（特定非営利活動法人）があります。この機関は、賛助金などで運営費がまかなわれており、スタッフの多くもボランティアで働いているため、料金を払わなくても相談することができます。メール、電話などでの相談が中心になりますが、匿名でもOKなので気兼ねなく相談できます。

最近では、各分野の専門カウンセラーが協力している機関も開設されており、夫婦関係の修復から裁判に持ち込む際の手続き、弁護士探しについての情報も提供してくれます。こうした機関は、相談者の代わりに離婚や慰謝料請求の手続までしてくれるわけではありませんが、パートナーの浮気に悩んでいるのにどうすればいいかわからない人にとっては、助け舟にもなるでしょう。

自治体の相談窓口

県や市などの自治体が浮気や離婚問題の相談を行っている場合もあります。役所や市民ホールなどに弁護士が来てくれて、無料で相談することができます。役所で相談サービスが開催されているのであれば、離婚後の名義変更や税金の支払いなど、法律以外の相談についても担当窓口を紹介してくれます。また、離婚後の生活について悩んでいるのであれば、福祉事務所が相談に乗ってくれますので、離婚を考えている人は福祉事務所を訪ねましょう。

なお、自治体の相談時間は、平日の昼間が中心になり、また相談に乗ってくれる弁護士が浮気・離婚問題に詳しい弁護士ではないケースもあります。自分の都合に合わせて相談したい場合は、弁護士事務所を利用したほうがいいかもしれません。

夫婦問題カウンセラー

初回無料で相談を受け付けてくれる夫婦問題カウンセラーもいます。カウンセラーは心理学の専門家も多く、浮気をする人間の心理状態や浮気の原因も把握しており、これまでの相談に対応してきた経験もあるため、納得できる論理的な話をしてくれるはずです。また、パートナーの浮気を知って怒りが収まらず、どうしていいかわからない時も、自分の心を冷静に見つめ直し、夫婦関係を修復する方法を、過去の事例も交えながらレクチャーしてくれるでしょう。

ただし、カウンセラーは無資格でも肩書を使用できるため、当たりはずれがあります。当然、大学できちんと勉強を積み、豊富な実績を持ったカウンセラーの方がより的確なアドバイスをすることができます。現在は、試験を受けて国家資格を取得した「公認心理師」なども存在しますので、浮気問題をきちんと解決し、夫婦関係修復に向かいたいなら、信頼できるカウンセラーを選びましょう。

探偵社

パートナーが浮気をしているかどうか確かめたい、あるいはパートナーが浮気をしている可能性が濃厚だという場合は、探偵社に相談するのも選択肢の一つです。探偵社は、浮気の調査に豊富な経験・知識を持っていますので、パートナーの態度や行動、不審なメールやレシートなどの状況証拠から、浮気をしているかどうかについてある程度推測することができます。また、もし浮気が事実であるとわかり、離婚や慰謝料を請求することになったら、請求する側が浮気の事実を証明しなければならず、そのためには法廷などで使うことができる「決定的な証拠」をつかまなければなりません。

決定的な証拠とは、パートナーである配偶者と浮気相手との肉体関係を示せるものです。例えばパートナーが浮気相手と何度もラブホテルに出入りしているところを写真や動画で撮影したものを含んだ調査報告書なら有力な証拠として採用できるでしょう。ただし、自分でパートナーを毎日尾行して決定的なシーンを撮影するというのは現実的ではありませんし、尾行がバレたら2度と浮気の証拠をつかめなくなるリスクもあります。

ですから、浮気を疑っていることをパートナーに知られる前に、本格的な調査が必要かどうかを判断しなければならないのです。専門の相談員を置いて電話などで無料相談に乗ってくれる探偵社もありますので、慰謝料や離婚を視野に入れ、浮気の事実をきちんと確かめたいと思うのであれば、利用する価値はあるでしょう。

弁護士

パートナーが不倫していると推定できる証拠をつかんだときは、弁護士事務所に相談してみましょう。法律の専門家である弁護士を代理人に立てれば、離婚や慰謝料請求の交渉を有利に進めることができ、希望額を勝ち取るためにさまざまな手立てを講じてくれます。また、調停に持ち込む場合は、多くの書類が必要となり、それぞれ形式にのっとって作成していかなければなりませんが、そのほとんどの作業を弁護士が肩代わりしてくれるため手続きがスムーズに進められます。

さらに、パートーや浮気相手と自分で交渉をしなくて済むのもメリットです。離婚すると決めているときなどは、弁護士に交渉を任せれば嫌いな相手と顔を合わるストレスがありませんし、相手に言いくるめられて不利な立場に追い込まれる心配もありません。

弁護士に正式に依頼すれば、当然費用がかかりますが、最近は初回法律相談無料という法律事務所も増えており、適切な慰謝料の額や離婚のために調べておくべき情報、離婚後の生活のための準備などについてアドバイスしてくれます。また、どの弁護士事務所に相談していいかわからない場合は、「法テラス（日本司法支援センター）」に連絡する方法もあります。法テラスは、国が設立した法的トラブル解決のための総合案内所で、要望に合った弁護士を紹介してくれます。
法テラス公式ホームページ

さらに、経済的に余裕のない人であれば、無料で法律相談ができ、弁護士費用の立て替えもしてくれます。ただし、それらのサービスを受けるには収入制限があり、ボーナスを含めた手取り額が基準を下回っている人が利用できます。

どんなときに探偵に相談すればいいか

浮気を示唆するような明らかに怪しい行動や出来事もなく、ただ自分の勘だけで浮気を疑っている段階では、探偵社に相談するのはあまり有効ではありません。浮気調査のプロであっても、判断材料が少なすぎると適切なアドバイスができないからです。一方、『出張した日でもないのにホテルを利用したレシートを見つけた』『浮気相手と思われる人物との密会を約束するメールを見た』といった具合に、浮気を強く示唆する手がかりをつかんだときはいいチャンスです。

たとえ手がかりをつかんだとしても、すぐに逆上してパートナーを問い詰めたりせずに、まずは落ち着いて探偵社に相談しましょう。

なお、探偵社の中には、実績やスキルもなく、いい加減な調査をして高額な料金を請求するところもあります。公安委員会に届出をして、探偵業届出証明書をきちんと事務所に掲示している探偵社を選ばなければなりません。

相談できる内容は？

パートナーが浮気をしているかどうか不明な場合、探偵社に相談すれば、パートナーについて気になっている点をスタッフが聞き取り、不倫調査をしたほうがよいのかどうか、浮気をしている人はどういう行動をとるのかなどのアドバイスをしてくれます。ですので、そのアドバイスを参考にして、改めてパートナーの行動を注意深く観察し、浮気判定に必要な手がかりを探すことができます。

また、調査を依頼することになった場合に、浮気の事実を明らかにしたいだけなのか、慰謝料の請求もしたいのかといった最終目的に応じた浮気調査の方法や調査にかかる費用の目安も教えてくれます。知りたい内容を無料相談でしっかり聞いた上で、調査を依頼するかどうかを判断しましょう。

無料相談をしても契約は強制されない

「無料相談」とうたっていても、料金が発生するのではないかと心配に思う人がいるかも知れません。しかし、費用が発生するのは正式に調査依頼の契約した後のことであり、相談の段階ではまだ契約を結んでいませんので、費用を請求されることはありません。また、相談は無料でも、その場で無理やり契約までさせられてしまうのではないかと不安を感じる人もいるでしょうが、公安委員会に届けを足している探偵社なら、契約やキャンセルの説明が義務付けられていますので、相談者の意向を無視して契約を結ばせるようなことはしないはずです。

ただ、探偵社の中には悪徳な業者もいないわけではないので、相談の流れで契約を迫られたときは、はっきりと断りましょう。また、もし脅すようなことを言われて契約してしまったとしても、強引に結ばされた契約は無効になりますので、警察や弁護士などに相談すれば大丈夫です。

同性に相談することもできる

浮気に関する相談では、パートナーとの夜の営みが減ったとか、自分に対する愛情が感じられなくなったなど、デリケートな話に触れる場合もあり、異性にはなかなか相談しにくいという人もいると思います。しかし、思い切って探偵社に相談したのに、担当が異性のスタッフだったために聞きたいこと、言いたいことが十分に話せなかったというのでは悔いも残るでしょう。そんな人のために、多くのスタッフを抱える探偵社では、女性・男性両方の相談員を配置しているところがあります。同性の相談員であれば気兼ねなく相談できる場合もありますので、電話などで予約する際に、同性の相談員がいるかどうかを確かめ、在籍しているのであれば、その相談員が空いている日時に予約しましょう。

匿名での相談も可能

浮気調査を依頼するかどうか決めかねていて、その段階で他人にパートナーの浮気のことを知られたくないという人はたくさんいます。そこで、メールや電話で匿名での相談を受け付けている探偵社もあります。その際、相談者が特定されるのではないかと心配なのであれば、メールならフリーメールを使い、電話なら非通知にして話すのもいいでしょう。探偵社によっては、いたずらを警戒して非通知での電話をまともに取り合わないところもありますが、大半の探偵社は非通知の電話相談も受け付けてくれますし、非通知だからといっていい加減な対応をすることもありません。また、探偵社には守秘義務があるため、実名で相談したとしても、第三者にその情報が漏れることはありません。

当事者ではない人の調査

当事者ではないけれど、身内や知人が浮気をしている、または浮気されているかどうかを知りという理由で無料相談を利用しようと思う人もいます。例えば、『息子の嫁がいつも派手な身なりをしているから浮気でもしているのではないか』とか、『上司が奥さん以外の女性と一緒にいるところを見たが浮気かどうか知りたい』といったケースです。

しかし、当事者のパートナー以外に関する浮気相談や調査は、プライバシーの侵害に当たる可能性があるため、断られる可能性が高いと言えます。身内の浮気が心配という場合は、まずは当事者と話して、本人同意の上で探偵社に相談することをおすすめします。

自分が浮気している時の相談

浮気をしている側からの相談も時々あるようです。『妻に浮気がバレないようにする方法はないか？』『浮気が妻にバレて、浮気相手の会社に告発メールを送るというので困っている』『浮気相手のパートナーから訴えられそうだが、どうすればいいか？』などなど。こうした相談を受けても、探偵社ではどうすることもできません。離婚して浮気相手と一緒になりたいなら弁護士に相談し、それ以外の夫婦関係のトラブルならカウンセラーなどに相談しましょう。

単なる恋愛相談

浮気調査とは関係のない男女問題の相談などもやめておきましょう。恋愛についての悩みや、夫が他の女性ばかり見ている、浮気されたが夫婦関係を修復するにはどうすればいいか、などの相談には対応していません。ただし、それが浮気調査に結びつく可能性がある内容であれば受け付けてくれるでしょう。例えば、『最近夫の帰りが遅くなることが多く、夫婦の会話も減ってきた。もしかすると、ほかの女性と付き合っているのかもしれない』といったものであれば、浮気の疑いが出てきます。相談内容が浮気調査に関連するものかどうか考えてから相談した方がいいでしょう。

法律に関する相談

パートナーが浮気しているかもしれないと悩んでいる人は、離婚する場合に慰謝料がどのぐらいもらえるのか、子どもの親権はどちらになるのか、パートナーが離婚に応じてくれなかったらどうすればいいかなど、法的な問題についても相談したくなるでしょう。探偵社は浮気調査を数多く扱っているだけに、離婚に関する法律相談にも乗ってくれるのではないかと思うかもしれません。しかし、一定の知見は持っていても、専門家ではないので探偵社では法律に関するアドバイスはしません。離婚がらみの法律相談であれば、弁護士事務所の方が適しています。

違法な調査依頼もNG

探偵に認められている基本的な調査は聞き込み、尾行、張り込みです。浮気に関する相談・依頼であっても、法律に触れる可能性があるものは受け付けられません。たとえば、出身地・国籍・宗教など差別につながる調査、ストーキングに加担する調査、口座残高・クレジットカードの残高調査、特定の人物を退職させるための調査などです。

また、調査方法に関しても、本人の同意なく住民票や戸籍謄本等の公的書類を勝手に取得したり、浮気相手の家に盗聴器や隠しカメラを設置したりといった調査は違法行為に当たります。実際には、こうした違法調査を行う探偵社もないわけではありませんが、後々トラブルになる可能性も高くなります。法律に触れるような相談・依頼は避けましょう。

本当に相談すべきかどうかを再確認

これまでお伝えしてきたように、単なる恋愛相談や当事者以外の浮気に関する相談、法に触れる調査の相談などは探偵社では受け付けてくれません。また、パートナーが浮気をしている兆候や手がかりがまったくないのに、自分の勘だけで相談を持ち込んでも、納得できるような答えは得られないかも知れません。

夫婦関係が上手くいっていないのは、浮気以外の問題が原因になっている場合もありますので、相談する前にお互いの気持ちや家庭の状況についてもう一度よく考えてみましょう。それでもまだ何か、パートナーの様子に引っかかるものがあると感じるなら、相談員と話すことで浮気の可能性が見えてくることもあります。相談員が判断しやすいよう、ある程度の期間、パートナーの不審な行動・日時をメモしておくといいかもしれません。

評判のいい探偵社を選ぶ

探偵事務所の中には、契約も結んでいないのに料金を請求したり、格安だといって顧客を引きつけながら、まともな調査もせずに高額な費用を取ったりする悪徳業者もいます。無料相談をする前に、そこがどんな探偵事務所なのか、調べておく必要があります。テレビや雑誌などに専門家として登場している探偵事務所でしたら、テレビ局や出版社も身元を確認しているはずですので、悪徳ではない可能性は高いでしょう。

探偵社の評判を調べるには、インターネットを使って確認するのも1つの方法です。探偵事務所のランキングサイトの上位に入っていて、クチコミでの評判も悪くなければ、一定の信頼性はあると言えます。また、探偵事務所のホームページに探偵業届番号が記載されているか、行政処分を受けたことがないかも確認すべき事項です。料金についても確認し、他社と比べてあまりにも安い料金設定をしていたり、料金説明があいまいだったりするところは避けた方がいいでしょう。

相談・調査の目的を明確にする

浮気の相談・調査をしたい人の動機や目的はさまざまです。『離婚するためにパートナーの浮気の証拠をつかみたい』『浮気相手に慰謝料を請求して懲らしめたい』といった人もいれば、逆に『パートナーが浮気していないことを確かめて安心したい』という人もいます。こうした中で、どんな目的を選ぶかによって、調査内容も変わってきます。浮気の事実を確かめたいだけなら簡単に調査できる場合もありますが、慰謝料を請求するとなれば法廷で通用する多くの証拠を集めなければならないからです。相談する前に、目的を明確にしておくことが大事です。

必要な情報をまとめておく

相談時にスムーズにやり取りができるように、調査対象者についての情報もまとめておきましょう。氏名・生年月日や身長、体格、勤め先、携帯番号のほか、友人関係、よく行く場所、自宅から会社までの通勤経路、趣味などの情報などもメモにして整理しておくと後々役に立ちます。また、調査に入れば、写真も必要になりますので、調査者対象者の顔が鮮明に写った近影写真を用意しましょう。ただ、無料相談のあとに気が変わり、やはり浮気調査の依頼はしないことにするという場合もありますので、契約前には必要最小限の個人情報だけ提供する方がよいかもしれません。

料金体系の確認

探偵社では、浮気調査の料金体系として時間制プランや定額パックプラン、成功報酬プランなど、いくつかのメニューを用意しているところがあります。自分が希望する調査にはどのプランが適しているのか確認しておきましょう。また、定額パックプラン内で調査が完了しないこともありますので、その時はどうすればいいか、追加料金はいくらかかるのか、また途中で調査の必要がなくなった場合のキャンセル料金なども聞いておいた方がいいでしょう。見積を取った場合は、ネットなどの情報とも比較して適正な料金かどうかチェックし、不明な費用項目があれば、何のために必要なのか質問してください。質問に対してあいまいな答えしか返ってこないようなら、用心すべきです。

支払いのタイミングの確認

支払方法は事務所によっても異なりますが、大きくわけると、見積の金額を支払ってから調査を開始する「前払い」と、調査が完了してから支払いをおこなう「後払い」の2種類があります。その際、前払いを選ぶと、調査が長引いてなかなか完了しない、追加料金をたびたび請求されるといった想定外の事態になる可能性も。前払いだけでなく、後払いにも対応してくれる探偵社を選んだ方が安心です。また、難しい調査の場合は、故意にではなく、実際に調査が長引いて費用が高くなってしまうケースもありますが、分割払いが可能であれば、資金のやりくりができます。

入手可能な証拠をそろえる

繰り返しになりますが、無料相談をする際、パートナーの浮気の根拠があいまいすぎると、適切なアドバイスができません。また、浮気調査を行うと決めた場合でも、あらかじめターゲットが浮気相手と会っていそうな場所や日にちなど、行動パターンがわかっていれば、その分スムーズに調査を進めることができ、期間や費用を圧縮できます。

ホテルやレストランのレシート、誰かと会うようなことが記された手帳のメモ、スマホのメッセージ通知など、証拠になりそうなものをできる限り集めておきましょう。ただし、やりすぎると浮気を疑っていることをパートナーに気づかれてしまうリスクもあります。あくまで不自然に思われないように、可能な範囲で証拠集めをすることを心がけてください。

質問事項をまとめておく

無料相談で聞く内容は、浮気調査を依頼するかどうかを決める判断材料になります。しかし、質問すべきことをしっかり押さえておかずに相談に入ると、話しているうちに感情的になって、一方的に自分の気持ちだけを語ったり話が脱線したりして、とりとめがなくなることもあります。相談し終わった後に、あのことを聞き忘れた、これについても聞いておけばよかったと後悔しないために、あらかじめ質問事項をまとめておくことが大事です。

浮気をしているかどうかの見きわめ方や、集めておくと役に立つ証拠、浮気調査の費用や期間など、質問すべきことをノートなどに箇条書きしましょう。そして、相談中、そのノートに回答内容のポイントを書き留めておけば、あとから読み直して情報を整理することができます。